中東産油国特有の経済開発戦略、そしてその中での資源を基礎とした工業化とその成果、更には中東産油国における経済的効率性、技術導入・援助、湾岸地域内での産業調整・協力といった諸問題を実証的に分析し、未来を展望する。 (1993.9)
今日における中東の変貌を、本書では、経済・政治・国際関係などを政策、構造変貌、経済史、石油・天然ガス資源を含めて、全体的かつ網羅的に捉え、中東の変容と課題、さらには将来への方向を探ろうと試みた。 (2003.11)
途上国多国籍企業の本国経済へのインパクトについて、とくに本書では途上国多国籍企業が国際収支、雇用、技術、移転、工業化といった経済発展の側面にどれだけ貢献したかを検証する。 (1994.7)
多国籍企業による海外直接投資の雇用効果を叙述した。多国籍企業の人的資源開発・労使関係、国際生産における労働組合の国際的規範の枠組み、政府の政策、人的資源開発における多国籍企業の役割が示される。 (1999.5)
国際政治・国民国家・多国籍企業の統合理論の形成をめざす。これまでの現実主義・多元主義・グローバリズムという三つのアプローチを一つの大空間に集合させたパラダイムシフトの装置を使い新たな理論構造モデルを提示する。 (1996.1)
近代中国における上海銭荘 (金融機関) と民族商工業の発展史を通して、現代中国の経済社会発展の行方を追究する。社会主義中国の出現によって 40年間存在しなかった銭荘、私営企業の経済市場での再登場の意味を探る。 (1998.2)
中間財あるいは価値論的側面での理論的基盤の確立を目指す地球公共財論は、新たな世界秩序の形成および有意義な行動への指針を見いだせないでいる今日の国際社会にとって、実りある豊かな地平を与えることになる。 (2005.6)
アメリカの連邦信用計画・政策金融を政府機関および政府系金融機関の活動に焦点を当て、産業政策・経済動向といった歴史的推移の中で分析し、あらためてわが国における政策金融のありかたに示唆を与える。 (2007.9)
東アジアのリージョナリズムの展望は、市民社会および民主主義の成熟こそが保障する。戦前この地域に対して「権力的地域統合」を押しつけた経験のある日本はそのモデルを提供する義務がある。 (2011.3)
企業の意欲が自らの成長と地球の維持を両立させられるような国際環境の醸成ビジョンを提示する作業を通して、地球温暖化科学、政策化プロセス、国際交渉の視点などの「企業戦略のためのフロンティア」を追究する。 (2011.3)
「なるほど」。バブル崩壊からコロナ禍の金融への影響など抱負なデータで解説。経済主体と絡めて金融全般のことがわかり、リテラシー向上、資格取得にも役立つ書。様々な立場で金融に携わってきた著者の渾身の一冊。(2023.6)
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